【余命三年時事日記②】002-2

【余命三年時事日記②】002-2

ここからは3代目とは言3代目余命のことである。 

予期せぬ突然の出来事が重なって、裏方の登場となってしまった。

6月から収拾に当たったもののスタッフの強硬論は収まらず、

結局、次の段階の7月9日入管集団通報と官邸メール、そして在日特権剥奪の手段と

外患罪事案の具体的適用を明示して、時事日記3年目にあたる8月10日(日)に終了

と言うことに落ち着いたのである。

その8月10日にまた予期せぬことが起こる。

9日に最終の投稿をして、10日昼に終了のお知らせをしようとしたところ

発信ができない。

ソネットから遮断されたのだ。 

外国人登録法廃止に伴う住民登録の通名一本化から、不法滞在事案、

生活保護不正受給、口座凍結、猛烈な影響が出始めて、

なんとも朝日新聞までが捏造記事を載せる事態にまで発展してしまった。

Yahoo!トップ記事でもいかがわしい学者や左翼連中が連名でコメントしていたから、

なりふり構わずソネットの遮断はあり得るとしての予備の設定はしておいたので

慌てる事はなかったが、怒りの中に皆共通して不思議な感覚を感じていた。

5月5日余命終了当日のT.O、恫喝メッセージ。 

8月10日余命終了当日にネット遮断。 

何かが動いてるようなような感じを意識したのは余命だけではなかったのである。

安倍総理の進むところ信号が全部連動で青になる。 

幸運の塊とした記述がもしかしたら日本人にも?とするならば余命も

その恩恵を必ず受けるはずだ。 

これは慶事かもしれないとした段取りがまさにその通りの進行となった。

安倍総理の国会運営はすべて予定通り進行し、安保法制からマイナンバーまで

全て通してしまった。

余命についてはハードルが高いとして全く考えていなかった青林堂からの

書籍化のあたりがあり、なんと2ヶ月で2000ページのブログをまとめて出版してしまった。

難攻不落と思われたオンライン書店余命包囲網は発売当日で崩壊、

ハンドブックでは全店取り扱いである。 

本書「余命3年時々日記②」をスルーする書店がどれだけあるか大変楽しみである。 

シリーズ3冊をおかない書店はそれなりの評価を受けるだろう。 

本書の発売が平成28 (2016)年5月16日とは、実はなんとまぁ選挙対策本としては

最良のタイミングである。 

今回は意識して選挙に特化している。

7月の参院選はぜひ、結果を出したいものだ。 

もう成り行きから、3月初めに身辺を整理して、余命1本で動けるようにした。

また安全上の問題からそれなりの場所に移転している。

なお、ブログコメントで放談会等の記事がないと言う件であるが、

その関係をお願いしていた長老が平成27 (2015)年12月に亡くなっている。 

詳細はいずれと言うことでとりあえずご報告である。 

5、余命の展望

何しろ相手があることで、しかも現在進行形の事案であるから迂闊なコメントは

できないが、あいも変わらず安倍総理の幸運が続いていて、

民進党(民主+維新)はのっけから山尾政調会長問題でこけてしまった。

いい塩梅に株価が下落して消費税の増税延期が理由付けできるようになった。

これでダブル選挙の環境が整った。 

放置しておけば中韓は2016年にはこけると言う安倍総理の予想も、

国営企業のデフォルトが連日報道されるようになって現実味を帯びてきた。

これに加えてパナマ文書である。

中国はこの件についてはネット遮断と言うことから、外国の資産逃避の共産党幹部が

政権中枢にかなりいるのだろう。

日本においても電通を始めとして在日企業と噂されている企業がかなりあるようなので

面白いことになりそうだ。

何よりもメディアの扱いが中途半端なので、かなりの規模の事件であることは

間違いない。 

日本のメディアは隠しても海外案件であるから、ネットでの拡散は防げないう。

逆にばれれば致命傷となりかねない。

また選挙前であるから隠蔽は難しいだろう。

司法汚染も深刻で、和歌山県では地検がひき逃げの県職員を不起訴処分とし、

理由は言えないとまさに発狂。

民進党(民主+維新)山尾政調会長は元検事だそうだ。

ちょっと食事時にテレビを見たら、B型肝炎の訴訟受付の宣伝をなんと

弁護士会がやっている。 

チャンネル変えたら、今度は過払金請求の宣伝だ。

別に違法では無いのだろうが、朝日新聞訴訟、原発差し止め、

子宮頸がん集団訴訟等うさん臭く思うのは余命だけであろうか。

北海道では朝鮮学校への補助金支給が決まったそうである。

東京では舛添が売国行為をしている。

いずれも外患罪事案である。

ある司法グループでは組織として告発の規定のない外患罪事案について、

最高責任者や幹部の告発ができないかを検討していると聞く。 

これは官邸メール余命9号の外患罪についての法整備の要望であるが、

「余命3年時々日記」の125ページに具体例として記載されている。

再確認しておこう。

—以下の事例は飛ばす。

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