この以前にはだいぶ説明部分があるんだけどそれは単に項目の羅列なので

ちょっと面白くないので飛ばしている。 

──────────日本再生と言う基本余命ブログは非常に特異な目的ブログである。

 再三記述しているところであるが、初代、2代目、3代目と大きく目的が変わっている。

 日本再生と言う基本は揺るがないが、情報発信、覚醒、拡散、実行と言うように

ステップアップしている。

 特にどうしたわけではなかったのでまた再開の際に読者とのつながりができて、

現状のようなスタイルとなっている。

幸いにして、誹謗中傷のような書き込みや荒らしの類はほとんどなく、

ときには読者同士の意見交換の場にもなっているようだ。

余命の情報には、内部的なものや敵対勢力に利するような内容のものが多数ある。

ブログ発足からの日本人覚醒プロジェクトは単純に日本人だけに

相手方を構えさせる面が多分にあったのである。

単に水面下で情報発信と言うことができなかったので、ある意味、曲芸であった。

そして奇跡的な段階を経て、平成27 (2015)年12月17日に書籍

「余命3年時事日記」が出版となる。

寄付金をいただいて集団訴訟準備を示唆する記事を執行した直後から、

またもや安倍総理の馬鹿ツキが炸裂して、不謹慎な表現ではあるが、

パリのテロ事件は難民拒否、極右政党の大躍進をもたらし、

米国の14人殺害事件はテロと断定され、今後のテロ対策と入国規制の強化は

日本における反日左翼集団への大きな外圧と言う追い風になってきた。

テロ、難民、入管関係は在日と反日勢力にとっては致命傷となるアキレス腱であり、

これに過去における戦後の蛮行や各種捏造事件の発覚が変わるともはや収拾がつかない。

この局面にまさに追い打ちとなるのが共謀罪である。

共謀罪をめぐって平成12 (2000)年11月の国連総会で「国際組織犯罪防止条約」が

採択され、日本も同年12月に署名している。

高村正彦副総裁は平成27 (2015)年11月17日の党役員連絡会で

「日本は国内法が整備されていないので批准できていない」と指摘。

谷垣禎一幹事長も会談後、「来年5月日本は伊勢志摩サミットを開く。

前から法改正は必要と思っている」と強調した。

過去3回潰されている共謀罪であるが、内容は同じでも今回は取り巻く環境が全く違う。

テロ三法から特定機密保護法やマイナンバー法と言う法整備だけでなく、

居住特定が進んでいる。

逃げ道を塞いでいるのである。

具体的な共謀罪が成立すると「国際組織犯罪防止条約」による在日犯罪組織が

壊滅的打撃を受ける。

極左は当然として、つながる政党や勢力も同様である。

世界の流れはテロ対策強化であり、これに唯一乗り遅れているのが日本である。

条約が国連において国際テロリストの再指定まで進み、日本のヤクザまで対象となれば

一瞬で在日社会は壊滅する。

日弁連を始め反日勢力が総力を挙げて必死に抵抗するだろう。

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【余命三年時事日記②】010