安倍総理を取り巻く環境が大きく変わってXdayそのものが消えてしまったのだ。
安倍総理の段取りは対暴力団と反日勢力であったが、
この両方が脅威で無くなったと言うことである。
そもそも平成27 (2015)年通常国会における野党の結束と在日武装組織の暴発に備えて、
万一あるならば、同年3月がXdayと言うことであった。
ところが、臨時国会も開かずの対応は完璧に成功し、特定機密保護法による摘発、
あぶり出し、マイナンバーの居住実態調査、新規のテロ対策組織の創設、
新たな共謀罪を含む反日組織への対応等が順調に進んで、
ハードランディングの必要がなくなったのである。
このままで参院選も勝てるとなれば無理はしない。
衆参同時選挙までありそうだ。
余命は安倍総理と打ち合わせしているわけでは無いから、独自のXdayがあった。
平成27年5月4日の入管通報リストの電通や暴力団を記載した時、
7月9日の入管通報開始日、8月6日の外患罪、在日特権剥奪記事を出稿した時は
反撃を覚悟したXdayであったが、読者にはまるで何も関係のないただの日で
あったろう。
今後、もしXdayと言う話が出る時、それは間違いなく竹島事案である。
皆日本再生の思いは同じと言うことでこの関連はもういいだろう。
今、参院選に向けての政治の流れは公明党を含めて
野党全てが腰が引けている。
共謀罪、スパイ罪、人権擁護法、外国人参政権等、どれをとっても正面から
安倍政権と太刀打ちは不可能である。
幹部は知っているのだ。
ところが反日メディアが、この関係を総スルーしている。
地方の外国人参政権運動始め在日特権や外患罪など全く報じない。
結局、末端は何も知らずに動いている。
平成27 (2015)年3月6日の銀座で行われたデモでも、
政治に全くの素人が知ったかぶりで発言している。
何を言おうと勝手だが嘘はまずいだろう。
それに最高裁判決にあるように、あからさまな外国人の政治活動は問題である。
また、竹島は国民の間でも紛争事案として認識されており、
外患罪提供の環境も整っているのである。
こういう状況下で完璧に完全適用事案が発生しているが、当の本人も、
組織を全く気がついていないようだ。
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