最終更新日 2020年2月4日火曜日 12:08:11
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【嫌中】変見自在 874 支那は世界一

支那で発生したパンデミックについて朝日新聞が最初に報じた記事は

「正月明けに武漢から帰国した30代男性の感染」だった。

「渡航中に患者と濃厚接触」と続く。

「帰国」「渡航中」とあれば誰でも患者は不幸な日本人旅行客と思う。

でも同じ日のSNSによれば患者は神奈川県在住の歴とした支那人だった。

成田では支那の旅券で入国している。

「帰国」でも「渡航中」でもない。

それにこの支那人の行動は極めてタチが悪い。

発端は旧○(変換できない、つきへんにろう)8日、武漢市の海鮮市場で

肺炎患者がぞろぞろと出て患者はどんどん増えていった。

市は大晦日になって新型コロナウィルスが原因と発表した。

二昔前に香港あたりで774人が死んだSARSと同種のウィルスだ。

問題の支那人はその頃武漢の実家に戻った。

市場は閉鎖され、街は大騒ぎだ。

おまけに実家の父はゲホゲホやっていて本人もまもなく高熱が出た。

でも病院は金がないと見ないし碌な治療もしない。

で日本に戻った。

ここなら外人でも健保で良質の治療が受けられる。

成田の検疫にはなんの申告もしなかった。

熱感知器は解熱剤でごまかした。

入国してしまえばもう追い出されない。

彼は病院に行って感染を伝えて入院し、元気に退院した。

岡田晴恵白鴎大教授はテレ朝の番組で「ふざけるな」と言った。

ある意味「歩く生物兵器」だ。

こんな男は最低でも国外追放すべきだ。

そんな悪人を朝日は庇いだてする。

死者が2桁になり、看護婦まで感染したのに「人から人へは感染しない」と書き続けた。

発生から1ヵ月半経って北京はやっと1000万都市武漢を閉鎖した。

「バイオハザード」のラクーンシティーとなんかやたらに似る。

感染者が街から脱走し、東京で発症したりしてストーリそっくりの展開が続く。

それなのに朝日は「SARS発症を3カ月間隠蔽し、被害を広げたトラウマがある」から

今回は「指導部が果断な処置」を取ったと褒める。

3ヶ月と1ヵ月半と。

どこがどう果断なのか。

事実をここまでゆがめて支那の名誉を守る。

その配慮はどこから来るのか。

昔、「支那に都合の悪い事は書かない」とする

日支記者協定が結ばれた。

直後に支那人三千万人が死ぬ文革が起きた。

日本人記者がその事実を報じると支那は「不都合を書いた」と朝日以外みんな追放した。

それは変だ、協定改定だ、となって日本側から岡崎嘉平太が出た。

実は岡崎は日支友好の美土路昌一朝日新聞社長の手先みたいな男だった。

彼は美土路に吹き込まれて「日本人はナチと同じことを支那人にやった」と本気で信じていた。

改定版はむしろ改悪され、報道は「嘘で良い。

ひたすら支那の都合を最優先する」ことになった。

改定を祝して支那は日経記者を逮捕し、美土路の後任の広岡知男朝は本田勝一に

「中国への旅」を連載させた。

事実は日付だけと言う珍しい連載だった。

次の渡辺誠毅は日本軍の煙幕を「毒ガス」と報じ、中江忠利は「日本軍が毒ガス弾を遺棄」と

嘘をこしらえて、日本政府に処理費一兆円を支那に献上させた。

一方、支那の毒餃子で日本人が死にかけると朝日は「中毒」と書いた。

餃子はフグの仲間にされた。

そこまで嘘を並べるのは朝日が支那には何の取り柄もないと思い込んでるからだが、それは違う。

支那には他国が真似できない創造力がある。

武漢肺炎を含め、致死性の疫病はほとんどが支那が生み出したことを忘れている。

古くは欧州の人口を半減させた黒死病も感染源を辿ったら支那に行き着いた。

20世紀半ば、雲南産のアジア風邪で百万人が死に、香港産のインフルエンザでは六万人が死んだ。

今世紀初頭のSARSは広東生まれだ。

いずれも研究室で再現できない世界一の不浄さが発生の土壌と言われる。

その卓抜さを書いてやればきっと喜ぶ。

と思う。

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【嫌韓】悪韓論 65 文明終末の予想、ここにあり

これほど「風俗インフラ」と人員が整っているのに、韓国は「強姦大国」でもあるから不思議だ。

朝鮮日報(12.12.18)は最高検の「犯罪分析(12年)」を引用してこう報じた。

「11年に捜査機関(検察や警察など)が摘発した性犯罪の件数は22,034件で、

1日平均では60.4件となった。

07年の摘発件数(13,634件)に比べると、4年間で61.6%も増加した」

「専門家たちは通常、統計に現れない性犯罪の発生件数が、

実際に摘発された件数の9倍程度に上ると推定している」

21世紀に入ってからの韓国紙報道を追えば、近年の特徴は、幼児や知的障害者に対する

犯罪が急増していること、中高校生、ときには小学生が加害者になるケースが増え、

高齢者による犯罪も増えていることだ。

最近の記事から、見出しだけ、いくつか紹介しよう。

「知的障害の少女に近所の住民5人が、高齢者、障害者、集落の自治会長も」(朝鮮日報12.11.29)

「性犯罪、被害児童の半数が7歳未満、告訴は36%だけ」(朝鮮日報12.9.7)

「家で寝ていた女子小学生が拉致される、性暴行されて大腸破裂」(聯合ニュース12.8.30)

「性犯罪、増える高齢の加害者、3年で50 %増」(朝鮮日報12.8.1)

「運動部コーチ→先輩→後輩、連鎖の性暴行」(文化日報12.7.2)(※これはホモの事件)

「小学生男児7人教室で女児にわいせつ行為」(朝鮮日報12.1.6)

「性犯罪、児童、生徒間の事件、4年間で4倍以上に」(朝鮮日報11.9.9)

「70歳のおばあさんの死体を性暴行、17歳を拘束」(ニューシス11.7.20)

「元旦に60代の実母を性暴行した背徳者」(東亜日報11.6.29)女性も負けていない。

女子大生による後輩男子の輪姦事件があった。

「K嬢(21)ら 2人は、同好会でよく知ってるN君(19)を家に呼び酒を飲ませ、眠ったN君を性暴行し、

その場面を撮影したことがわかり、強制醜行容疑で逮捕」(韓国経済新聞12.6.27)

私は、東和日報(12.9.11)の記事の中にあった次の一説に驚いた。

「本誌がソウル市内の小中高生285人をアンケート調査した結果、

男子高校生(100人)66%が「性欲を強制的にでも解消したいと言う衝動を感じたことがある」

と答えた。

全体調査対象では28.4%がそのように答えた」小学生にまで、

こんなアンケートの回答を求める新聞社とは、相当に進んでいると驚愕するだけで良いのだろうか。

私には、今や韓国という国そのものが、文明的な「終末」に近づいているのではあるまいかと思える。

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【嫌韓】悪韓論 64 「システムを輸出、人員も派遣」で悪の世界拡散

韓国人の海外での売春は3つのタイプに分類できる。

1つ目は、性売買特別法により売春取り締まりが一時的に強化された際、

国内職場を失った専業t売春婦が業者の誘導で海外に出たケースだ。

典型はアメリカだ。

「コリアンマッサージ追放運動」が起こると、場所を移し、今やテキサスの郡部にまで展開している。

摘発される店の名前は、例えば「ハルコ」といった日本名であることが少なくない。

2つ目は、韓国人ビジネスマンの海外進出に伴い、彼らの需要に応じる形で、

業者が売春婦を募って進出するケースだ。

中国の青島が典型だ。

そこには韓国式の風俗店が100店余りあると言う。

前掲した朝鮮日報の特集の中で、ソウル大学国際大学院のジョン、ジェウォン博士は

「韓国社会の飲酒文化になれた韓国人男性たちは、海外でも接待女性のいる店に行く。

このような事情があるため、女性は売春目的で海外に出ていく」と指摘している。

同特集では、大手企業社員(34)も「海外に出張した際、夜の0時を過ぎれば行くところがない。

そのため韓国人女性がいて酒が飲める店に行くようになる」と語っている。

さらに特集記事は、こう伝えている。

「ソウルのマッサージルームには、日中からスーツ姿のサラリーマンが出入りしている。

オフィステル売春、フルサロン、ルームサロンなど、語源のわからない言葉もいつの間にか次々と誕生している。

様々な形態の風俗店が毎日のようにあらたに登場しているからだ。

このように韓国国内の「風俗インフラ」に慣れた韓国人たちが、

海外に出ても同じような感覚で売買を行っている」韓国紙の表現を借りれば、

韓国とは「飲酒大国」であり「夜更かし天国」だ。

そして手軽な「風俗インフラ」が整っている。

そうした日常を「韓国型生活様式」(Korean Way of life)とでも呼ぶならば、

韓国型生活様式の海外搬出と人員の海外派遣が行われているのだ。

海外に搬出された装置は、現地人も雇い入れ、現地人も顧客として呼び込むのだから、

悪い風俗の海外拡散に他ならない。

海外で摘発された売春婦が語る事は半ば決まっている。

「簡単に稼げる職があると騙されて、…」と、お得意の被害者になるのだ。

実際には「私債を返せなくて、私債業者に斡旋されて、…」のケースが増えているようだ。

韓国人売春婦の集結地には、追うようにして韓国人ホストクラブが開店することも1つの特徴だ。

ホストクラブの客の圧倒的多数は韓国人売春婦だと言う。

3つ目は、「フリー」のタイプであり、女子大生がワーキングホリデービザを使って出国し、

行き当たりばったりの売春で金を稼ぐのが典型だ。

豪州や日本での摘発例が多い。

それなのに、韓国政府が日本に対してワーキングホリデービザの人員拡大を要求している。

鉄面皮の政府だ。

「青少年の交流拡大」といった名目がつくと、すぐに賛成する日本の国会議員とはいかなる存在か。

別ルートで「ロビー」されていると疑わざるを得ないではないか。

韓国人の海外進出売春全体の中で見ると、日本は特殊なケースらしい。

「現地の暴力団と癒着しているため取り締まりや処罰されるケースがほとんどない。

地方都市の風俗街では韓国人女性が集団で風俗店を経営するケースもある」(同前)

その「現地の暴力団」の3割が在日韓国、朝鮮人であることを、韓国のマスコミは伝えたことがない。

それよりも、日本の警察は何をしているのだ。

中央日報(12.12.4)も禁止法8年の特集を組んだ。

それによると、「男性の49%が平均8.2回の売春経験、一回あたり支払い額は13万4千ウォン)。

そして、「取引先の人々とあったときには、打ち解けるためにも二次会(売春)は必要だ。

弁解のようにも聞こえるかもしれないが、韓国社会で売春は必要悪だ」

と言う会社員の言葉を載せている。

この特集記事の中に「韓国社会に根付いた性売買文化を根絶するためには…」と言う表現があった。

すなわち、売買春は「韓国型生活様式」の重要なファクターなのだ。

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【嫌韓】悪韓論 63 老人には老人専門売春婦が偽バイアグラで

韓国の専業、副業の売春婦はどれほどいるのか。

もちろん明確な統計はないが、周辺の統計や推計は多々ある。

朝鮮日報(11.5.13)は、ルームサロン等風俗飲食店についてこう報じている。

「農水産物流通公社の外食業界統計によると、飲食店及び酒店業は05年の531,929カ所から

09年には580,505箇所へと9.1%増えた」

「風俗飲食店は、世界的な金融危機で景気が低迷した09年にも減少しなかった。

主な客層である高所得層による消費が不況時にも減少しなかったため」

「従事者数は05年の93,576人から09年の103,387人と10.5 %増。

売上高は同じ期間に24.8 %増の3兆4,930億ウォン(約2600億円)となった」(同前)

間違ってはいけない。

ここに出てくる売上高とは、店に支払われてレシート(税務計算書)が切られた飲食代、

サービス料のことであり、売春料は別だ。

次もやはり朝鮮日報(12.6.15)の記事だ。

女性家族省が07年に実施した実態調査によると「風俗産業の経済規模はおよそ14兆952億ウォン

(現在のレートで約9622億円)と試算されている」

「全国で46,247カ所の風俗店が営業していて、客となる男性は年間で延べ9,395万人に達する。

成人男子の数を2,000万人と考えると、1人の成人男性が1年に5回近く風俗店を利用している。

」これも実数値には程遠い。

店を構えていないネット系が入っていないからだ。

「過度のフェミニズム反対を標榜する、男性連帯と言う組織は、

ネット系愛人バンク54万人、ネット型フリー25万人、チケット喫茶16万人、キス部屋4万5千人、

変態床屋4万人などの他に、海外遠征組が14万4千人で、合計189万人と言う推計値を発表している」(毎日経済新聞11.12.9)

中学生の売春も摘発されているし、「金のない老人」相手を専門にする「老女売春婦」も報じられている。

「午後1時ごろ、ソウル市の〇〇公園正門と後門には、40から70代の女性が大勢集まって座っていた。

これらの女性は化粧が濃く」

「高齢者は「あの女性たちは1階1万から2万ウォン(約700から1400円)でできる」と話した」

「モーテルや旅館の客引きは、夕方になったら路地に出てきてチラシを配り、

高齢者に偽物バイアグラを一錠ずつ握らせる」(朝鮮日報12.9.2)

「バイアグラを飲んで格安売春、高齢者の性の実態」)旅館といっても、

そこにあるのは布団のスペースだけをベニヤで仕切ったような部屋で、もちろん格安だ。

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【週間成績】【月間成績】

テストしつつExpert Advisorを使っています。

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01 ¥0

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08 △¥5218

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11¥0

12 ¥0

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小計 △¥7,155

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【嫌韓】悪韓論 62 専業売春婦と副業売春婦

ここ10年ほどを見ると、特記すべきは04年9月の「性売買特別法」の施工だ。

これが施行される前、政府の手による初の売春実態調査が実施された。

その結果、明らかにされた点は、中央日報(03.2.6)によれば、次のようなものだった。

①売春産業は年間26兆ウォン(約2兆6000億円)内の規模であり、

01年の国内総生産(GDP) 545兆ウォンの5%にあたる。

②「専用」女性はおよそ26万人で、満20歳から34歳までの女性(02年、統計庁)人口の4%にあたる。

ところで、ここで言う「専業」とは、どういう意味なのか。

公娼館、あるいは私娼館にいる女性のことだ。

つまり、客の方が「それだけを目的に」してくる店で待機している売春婦だ。

すなわち、「副業売春婦」がいる。

簡単に言えば、お酒を飲む店で、客の隣に座り酌をする女性は、韓国の常識では

「頼めばできる存在」なのだ「専業よりずっと高いが」。

当時、売春禁止運動を進めた女性団体は、専業、副業合わせて80万人と言う数字を上げていた。

満20から34歳の女性の1割以上が…と言うことだ。

施行された「性売買特別法」により、公娼館は店を閉じ、私娼館も数年にしてその機能を縮小した。

専業売春婦による「売春させろデモ」は何度かあったが、…。

しかし、「韓国人売春婦」が姿を消したわけではなかった。

戦後売春婦たちも少なからず部分は、海外へ飛躍した。

「輸出大国」の面目躍如。

もちろん、先導引率する業者がいた。

同時に韓国国内では、旧専業系が既存の「按摩手術所」(売春婦が、按摩の補助員と言う名目で

客を待つ」に流れたり、「スポーツマッサージ」「休憩店」などに看板の架け替えで生き延び、

今や業者が運営する売春サイト「愛人バンク」が主流になったようだ。

企業系は「ルームサロン」(いろんな訳があるが、私は「洋風妓生料亭」としたい。

「ホストクラブ」に代表されるが、これは高額料金だ。

「居酒屋の酌婦」「料理屋の仲居」もいる。

庶民向けは伝統の「変態床屋」「変態美容院」「チケット喫茶」が現在だ。

チケット喫茶とは、コーヒーを何十人分か注文すると、

魔法瓶に少量のコーヒーを入れた女性が配達してきて…。

「カラオケコンパニオン」「カラオケホスト」「キス部屋」「出張ルーム」

「オフィバン」(オフィスビルの中にある休憩室といった意味」)と、様々な変種も誕生している。

さらにフリーで稼ぐネット系が大勢いる。

性売買特別法の施行直前の、「これからは売春地帯に足を運ぶと、敗家亡身(身代をつぶし、

身を滅ぼす)(東亜日報04.9.13)との見通しは完全に外れた。

性売買特別法の施行は副作用ももたらした。

公娼には厳格な衛生検査があったが、その「絶対安全」な集団が消えてしまったのだ。

こんな事件があった。

准看護師のグループが、夜な夜な遊興の店を訪ね歩き、血液検査もしないで、

「梅毒、エイズなし」の証明書を1枚15,000から20,000ウォンで売ったのだ。

その数が万枚と言うのだから驚きだ(韓国経済新聞12.5.24)。

他人の健康、命など「滅公奉私」の価値にの前には吹っ飛ぶのだ。

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【嫌韓】悪韓論 61 傷痕だらけの「性史」が今も続く

朝鮮半島には古来「献女」の歴史がある。

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記紀には、新羅征伐のため兵を率いて半島に渡った日本の武将が、

新羅から送られた2人の美女にたぶらかされ、なんと同胞の任那を攻撃してしまった話が載っている。

新羅には、唐の皇帝が「献女禁止」の勅令を発しても、密かに、献女を続けた。

大国に貢ぐような優れた手工業製品を作れなかったことが背景にある。

そして、献女としていた美女が役目が終わっても唐に留まり、商売を始めた。

新羅は海外進出型売春の先進国だったのだ「(拙著「日韓がタブーにする半島の歴史」参照)。

高麗王朝は蒙古に蹂躙され、毎年、何万もの女性を揃えて蒙古に提供した。

その時に生まれた4時熟語が「湖水満腹」。

「湖」とは蒙古人、「水」とは精液のことだ。

新王朝は、官衙に属する妓生を中央にも地方にも多数抱えていた。

「日東壮遊歌」には、日本にわたる朝鮮通信使一行が漢城(ソウル)を出てから

釜山を船出する時まで、行く先々で地元の役人から妓生の提供を受けていた様が、

まるで当たり前の事のように記されている。

北朝鮮の「喜び組」は、まさに「官衙にに属する妓生」の伝統を引く存在だ。

今日の韓国でしばしば話題になる「芸能人による性接待」とは、

有名女優や歌手を一晩買い上げて贈り物にする「ロビー」戦術、現代版の献女だ。

序章で示した「古今笑叢」で紹介したには「亭主もちの妓生がウキウキ気分で仕事に出かける様子、

あるいは妓生が「私たちは東寝西食」と開き直る場面などが面白く描かれている。

そして朝鮮戦争中の韓国向け「管理型慰安婦」、ベトナム戦争中に韓国人業者が

引き連れて現地に行った慰安婦。

ライタイハンを作るだけでは満足しなかったのだ。

02年には、こんなことがあった。

「フィリピン政府が米軍基地周辺の繁華街でホステス業や売春などを強要された自国女性に代わって、

韓国のオーナーを相手取って損害賠償訴訟を準備している中、

今回は在韓米軍が部隊周辺の繁華街などに対する取り締まりを韓国警察に公式に要請してきた。

世界の各国に駐屯している米軍の中で、該当国家にこのような要請をした前例がないだけに、

これほどの恥さらしは無い」(朝鮮日報02.10.18「人身売買の国のレッテルを貼られたコリア」)

この記事の最初に出ているのは、「東豆川繁華街フィリピン女性11人の監禁売春事件」だ。

その時のフィリピン女性の1人が書いていた日記には、こうあった。

「友人が韓国人の客に殴られてアザができた。

客と外出することを嫌がる、社長に怒鳴られた。

韓国人は皆、セックスマニアックだ。

おお神様」(同前)長い長い傷痕だらけの「性史」だ。

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【嫌韓】悪韓論 60 第11章韓国型生活様式が内包する売買春天国

ソウル特派員はなぜ送稿しなかった俗に言う「従軍慰安婦」が、

戦時の商売商業売春婦だった事は明らかだ。

①強制連行の具体的証拠が全く出てこない、

②一方、業者による募集広告は、現物が残っている、

③ 1部の女性が戦後になって、戦前、戦中なら豪邸を二軒買えるほどの郵便貯金の払い戻しを求める

訴訟を起こした…、もはや議論の余地もない。

しかし、韓国側は戦後40年近く経ったあたりから「強制連行された慰安婦」であると、

その補償を要求し続けている。

2010年代に入ると、「奴隷」と言う言葉に弱い米国を意識して、

「慰安婦ではなく、実は性奴隷だった」と、嘘の上塗りを始めた。

そうした中で「朝鮮日報」が12年6月中旬、海外に大規模進出している韓国売春産業に関する

大特集記事を掲載した(日本語サイトへのアップは15、16の両日にわたる)。

私が現役のソウル特派員だったら、直ちに次のように送稿していただろう。

「韓国で最大の発行部数を持つ朝鮮日報は15日、同国の売春産業が海外に大規模進出している

現状を伝える特集記事を掲載、この中で同国の風俗店で働く女性が27万から190万人と推定され、

その1割が海外に遠征していると伝えた。

同記事によると日本には…、」と。

戦時中の慰安婦と今日の売春婦には、直接の関係は無い。

しかし、韓国の最有力紙が「性産業輸出大国、韓国の恥ずかしい現実」と言う

大見出しの特集を組んだこと自体、隣国の人間を知っておくべきだ。

ところが、ネットでいくら検索しても、日本のマスコミが直ちに特集記事を転電した形跡は皆無だった。

日本の特派員たちは何を怠けているのか。

それとも韓国への愛情が強すぎて、「韓国の悪い側面」を日本に知らせてはならない

とでも思い込んでいるのだろうか。

そうだと思う。

私が見るところ、日本のマスコミのソウル特派員には、少なくとも80年代前半から、

そうした傾向が濃厚だった。

全斗煥政権(1980から88年) の時代に日本の対韓報道で大きな問題だったのは、

情報当局による圧力よりもひ弱な日本人特派員が勝手に設ける自己規制の方だったと私は思っている。

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【嫌韓】悪韓論 59 お笑い「就任25周年記念でグループ内恩赦」

「特別恩赦対象者は約400万人、一般赦免または一般赦免に準ずる赦免対象者は250万人」

「金大中政府の大赦免(98年)の552万人よりも100万人多い過去最大規模」(中央日報05.7.15)

これは、盧武鉉政権当時の与党が大統領に建議した恩赦案の内容だ。

底なし汚職の国は、「恩赦大国」でもある。

大部分は道交法違反による免許取り消し、停止者、あるいは食品衛生法など

行政関係法の違反者とされるが、98年に552万人を恩赦したのに、

その7年後にはまた恩赦すべきと判断される対象者が650万人溜まっていると言うのだ。

この時点で韓国の人口は5千万人弱。

もちろん、寝たきりの人も児童もいる。

その中で650万人が恩赦対象であり、他に恩赦の対象にならない服役者、未決拘留者などがいる。

「恩赦大国」の前に、「犯罪者大国」なのだ。

李明博政権も、「大統領就任100日記念特赦」、交通法規違反者を中心に283万人、

「09年光復節(8.15)特赦」「12年旧正月」も恩赦があった。

さらに退任直前の13年1月、与野党とマスコミあげての反対を無視して、

汚職で獄中にいた側近たちを特別赦免した。

これらとは別に個別の恩赦がある。

典型がサムスン財閥の李健熙会長への特赦だった。

その李健熙氏が、自らのグループ会長就任25周年を記念して「グループ内の恩赦」を指示した。

「サムスングループが下半期中に役職員の懲戒記録の削除を進めることにした」

「対象は軽微な社規違反や業務上過失で譴責、減給などの軽い懲戒を受けた役職員。

サムスンは、対象者は約1000人と把握している」(中央日報12.7.12)

この国は「倉廩実ちても礼節を知らず、衣食足りても栄辱を知らず」だ。

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【嫌韓】悪韓論 58 朴槿恵が首相候補に指名した元憲裁所長

韓国の警察と検察は非常に仲が悪い。

日本の比ではない。

では、検察は大丈夫なのか。

韓国の最高裁判所の判事14人のうち1人が「検察枠」になっている。

李明博政権の末期に推薦されたのは仁川地検長だった。

高等検察庁長が推されるのが慣例だったから異例の抜擢人事だった。

ところが就任を前に、次から次にスキャンダルが出てきた。

私債業者と一緒の写真、息子の兵役逃れ疑惑、貯蓄銀行系のブローカーとの癒着、

不動産登記に絡む偽装転入届…。

法相尾が「その程度の風邪ならば最高裁判事候補として大きな問題ではない」

と述べたことには驚いたが、与党から批判の声が出て、ついには自ら辞退した。

こんな人物が、地検トップの座に現に就いていて、最高裁判事になろうとしていたのだから、

「韓国検察の正体見たり」ではないか。

韓国の検察には面白い文化がある。

「スポンサー文化」と呼ぶそうだ。

検察官がコネをつけた企業経営者から資金援助を受けることだ。

操作にかかる費用も充分分でなかった時代に生まれた慣行だったが、それが変質する。

「業者が汚職事件で捜査を受けるのに備え、保険として検察官たちに接近するすると言う

新たな慣行に変化した。

1部の検察官たちが、業者に対し先に手を出すケースもあった。

業者の影響力を頼りに、人事面で優遇してもらおうと言う風潮まで現れた」(朝鮮日報09.7.16)

「検察官の業者に、会食の費用や、数百万ウォンもするルームサロン(個人高級個室バー)

の費用まで負担させ、長期休暇の時には経営者の事務所を訪ねて、

旅行などにかかる費用を援助してもらうと言う実態が暴露されたこともある」

「ゴルフ場経営会社の法人用クレジットカードを受け取り、3年間で約1億ウォンも使って摘発され、

職を追われた検察官もいた」(同前)。

追加して述べるべき事は、サムスンが検事たちに「餅代」を配っていたことぐらいだろうか。

検察と同じ体質だ。

税務当局も同様だ。

「検察、ソウル国税庁家宅捜索」(中央日報09.5.6)この見出しだけで、

日本人は脳内パニックに陥るのではなかろうか。

「国税庁前局長、SKグループから30億受領、退職後5年間に月500万ウォンずつ、

税務調査めぐる事後収賄か」(朝鮮日報11.6.25)

裁く人はどうなのか。

「スポンサー疑惑、検察官に続き裁判官も太田地裁裁判長、8千万ウォン相当の金品事業化」(朝鮮日報11.1.28)

この見出しだけ紹介すれば、もう充分かもしれないが、もう1例だけあげよう。

朴槿恵大統領就任を前に、金容俊氏候補に指名した。

「初の身障者首相か」(金氏には小児麻痺の後遺症がある)と、もてはやされたのも束の間。

「息子の兵役逃れ」

「不正不動産取引による巨額蓄財」と、いろいろ出てきて、自ら指名を辞退した。

金容俊氏は、なんと憲法裁判所所長を務めた人物だ。

日本のソウル特派員は、大きな汚職事件に接すると、

「これでもう、この種の汚職が起こらないだろう」と思い込む。

私もかつてはそう思った。

が、そうではなかった。

ほとぼりも冷めやらぬうちに、また同じ分野で、同じ手法の汚職が摘発される。

労組幹部の人事汚職(強力な労組は1部現業職の採用、人事権を掌握している)、盧武鉉大統領と、

その親族、側近たちの数限りない汚職。

この国では左翼も、政権に関わる実力者から末端プロレタリアの指導者まで

「清貧」ならぬ「濁富」なのだ。

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